私たちは、学力をつけることが、自動的に、市民を育て、生徒のためになると思い込んでいたのではないだろうか？教師は、真理のエージェント（代理人）であって、真理をわかりやすく伝えることができれば、生徒は、自然と、市民に育ってくれるという幻想にとらわれてこなかったか？そしてそのような考え方は、過度の受験競争への暗黙の肯定、消極的容認を生み出し、市民を育てる意識的な教育を衰退させてはこなかったか？
提起者の小玉重夫氏（東京大学）は、１８歳選挙権をめぐってマスコミでもしばしばコメントが求められている論者である。氏の提起をもとに、そのような幻想に私たちがとらわれてしまったのはなぜか？そのような幻想が生み出された、歴史的背景を確認していきたい。
また１８歳選挙権時代にふさわしい学力のあり方として、小玉氏は、学力の市民化を提唱する。学力の市民化とは、たとえば、教師が真理のエージェントではなくパブリックな市民社会のコーディネーター（媒介者）となることであり、また、生徒が、民主主義の実践に絶えずさらされることであり、また学力を個人の資質と考えるのではなく関係性を含んだ概念として考えることであり、そのようなものとして学力を数値化し可視化することであり、教室や学校を論争的な対話空間に組み替えていくことであるという。
これらの提起を受けて、授業や自治活動、高校教育の在り方について考え、閉塞した高校教育に風穴をあける道筋についてリアルに考えていきたい。（藤本幹人）